Transfer activity review in Europe

サッカーファンが注目するのはもちろんシーズンにおけるリーグ戦やカップ戦だが、オフシーズンには移籍市場に注目するサポーターも少なく無いだろう。

今夏も多くの移籍が成立した。
マンチェスターユナイテッドは200億円以上を投じて、多くの選手を獲得した。
アルゼンチン代表MFアンヘル・ディ・マリアをレアルマドリードから獲得、またASモナコに所属するコロンビア代表FWラダメル・ファルカオを買取オプション付きのローン移籍で獲得した。
その他にも、オランダ代表MFダレイ・ブリントやイングランド代表ルーク・ショー、アスレティック・ビルバオからMFアンデル・エレーラを獲得した。

その他のクラブも、チェルシーはアトレティコ・マドリードからスペイン代表FWジエゴ・コスタを獲得し、またバルセロナからスペイン代表MFセスク・ファブレガスを獲得した。マンチェスター・シティはファイナンシャル・フェアプレーの影響もあり、これまでの移籍市場の時のような動きは見られなかった。

アーセナルは、バルセロナからFWアレクシス・サンチェスを獲得し、マンチェスターユナイテッドからはイングランド代表FWダニー・ウェルベックを、サウサンプトンからイングランド代表DFカルム・チャンバースを獲得するなど積極的な補強を行った。

このように、年に２回訪れる移籍市場では数多くの取引が世界中で行われているのである。

これは2012シーズンにおける国別の移籍金使用額である。イングランドが最も多く約€3000mとなっている。
欧州全体で€10.9billionの移籍金が支払われており、その中でもイングランド、イタリア、スペインのクラブだけで欧州の約62%もの移籍金を支払っている。
プレミアリーグに所属するクラブのほとんどが１００億円を超える収益をあげている現在、世界中からスーパースターを獲得しているイングランドが最も移籍金を使用しているのに対し、近年成長著しいブンデスリーガは３位のスペインの約半分程度の移籍金しか使用していないのだ。
ドイツには質の高い育成機関を持つクラブが多く存在しており、国外から優秀な選手をかき集める必要がなくなってきているのも事実といえるだろう。

これは2010-2014年の５年間における移籍金支払額の割合である。
プレミアリーグ、セリエA、リーガエスパニューラの３つのリーグで世界の約半分の移籍金を支払っていることがわかる。
また、イングランド２部が世界の２％を占めており、イングランド２部に所属するクラブも昇格するために世界中から優秀な選手をかき集めようとしていることがわかるだろう。
しかし、イングランド２部のクラブのほとんどが赤字経営を行っている事実もあるため、クラブが破産することも少なくない。

これは、2010-2014の５年間における移籍金収入額の割合である。
選手を売却し、最も多くの移籍金を手にしているリーグはセリエAである。次いでプレミアリーグ、リーガエスパニューラとなっている。
移籍金支払額はセリエA、プレミアリーグ、リーガエスパニューラで約半分を支払っていたが、移籍金収入額は約38%に留まっている。
それとは対照的に、支払額はランクインしていなかったサッカー大国ブラジルが移籍金収入額ランキングで第６位にランクインしているのである。

近年のブラジルクラブは、欧州ビッグクラブに高額の移籍金で選手を売却することに成功しており、移籍金収入額が上昇したと考えられる。

これは、年に２度ある移籍期間中に欧州クラブが支払った移籍金額の推移である。
主に、夏の移籍期間中に多くの移籍金が使用されており、冬における移籍金使用額は€500m前後となっている。
夏にシーズンが開幕するリーグが多いことも影響しているだろう。
従ってシーズン終了が５月や６月に集中している欧州リーグ・クラブに所属する選手の契約は６月末日までのケースが多い。

欧州ではここ５年間の間に€15mを超える移籍金となった移籍件数は166件となっている。
その中で最も多く€15m以上の移籍金を支払って獲得した選手が多いのがイングランドとなっており、63件となっている。

近年のイングランド代表が、世界で活躍することが出来なくなっているのもこの影響がある考えられる。世界中から多くのスーパースターを獲得することでリーグ、クラブの価値やは上昇したものの、イングランド人選手の活躍の場としては、相応しいリーグとは言えなくなっているのも事実である。プレミアリーグのビッグクラブの多くは様々な国籍の選手が所属しており、イングランド人選手の割合が低くなっている。

これは€15m以上の選手を売却した件数である。
最も多く€15m以上の選手を獲得していたイングランドは、売却数も１位となっており３８件を記録した。
また、ブラジルやウクライナのクラブから高額な移籍金で売却されているケースが見られた。ウクライナにはシャフタール・ドネツクという欧州でも活躍しているクラブが所属しており、多くのブラジル人選手も所属しているクラブとなっているのが影響していると考えられる。

次に€15m以上の移籍金が発生した取引対象となった選手の国籍の割合を表したものである。最も多くなっているのがブラジル人選手の２４件となっており、その割合は16%となっている。それに次いでスペイン人選手、アルゼンチン人選手となっている。

近年、多くの若手選手が欧州の舞台で活躍するようになったベルギー代表選手が高額な移籍金で取引されることが増えたためドイツ人の次に多く取引されていると考えられる。

次に、これは移籍金支払額と契約年数の関係を表したものである。
※調査対象は約６００件の移籍金の支払われた取引と、２００件のフリートランスファー、もしくは契約満了選手を対象とした
移籍金支払額が€10mを超えた移籍の場合、平均の契約年数は約4.38年となっており、€5-10mの取引は4.23年となっていた。
それとは対照的にフリートランスファーで獲得した選手、もしくは契約満了選手との契約期間は約２年と短くなっていた。

フリートランスファー、もしくは契約満了となった選手の契約期間は移籍金を支払って獲得した選手よりも短くなっており、一時的に必要となった選手や、バックアップの選手として獲得されることが多くなっていると予想される。また、フリートランスファーとなる選手の多くは30歳以上の選手であることが多いのも事実である。

€1m以上の移籍金が支払われた取引対象となった選手の契約期間については、約39%が５年契約を結び、４年契約もしくは４年半契約を結んだ選手が37%となっていた。
欧州では、移籍金は選手自身の売買ではなく、「選手登録権」の売買と考えられている。
そのため、選手登録権の会計処理方法は、選手登録権の獲得の際に支出した金額（移籍金）を取得原価で無形固定資産として計上し、選手との契約期間に渡って、定額法で償却されるのである。

ファイナンシャル・フェアプレーが導入された現在、今後の欧州サッカーがどのように更に発展していくのか注目していこう。

トップディビジョンに１８クラブは多すぎる？？

９月を迎え、欧州の各国リーグが開幕した。
開幕前には、各クラブが戦力補強のために激しく動きまわる”移籍期間”というものが設定されている。
今シーズンは、マンチェスターユナイテッドが最も動いたクラブだと言えるだろう。
レアルマドリードからアルゼンチン代表MFアンヘル・ディ・マリアを獲得し、ASモナコからはコロンビア代表FWラダメル・ファルカオを買取オプション付きのローンで獲得した。

その話はまた別の機会で話すとし、今回は欧州各国リーグに注目してみた。

これは、UEFAに所属している各国リーグのトップディビジョンに所属しているクラブ数である。

欧州でトップディビジョンに２０クラブが所属しているリーグは、イギリスのプレミアリーグ、スペインのリーガエスパニューラ、フランスのリーグアン、イタリアのセリエAの４つのみである。

１８クラブが所属しているリーグはブンデスリーガやトルコリーグなどがそれらに当たるのである。

欧州のクラブは１６のリーグが７月から開幕し、２３のリーグが８月から開幕している。

２２のリーグが金曜日に開幕、２４のクラブが土曜日に開幕、日曜日に開幕しているリーグは５つとなっており、それ以外が１つとなっている。

ちなみにJリーグは１８クラブとなっており、ブンデスリーガなどと同じ規模となっているのである。

しかし、総収入額はブンデスリーガとは比べ物にならないほど大きくなっており、今後、Jリーグが大きくなるためには、適切な規模でリーグを運営する必要があるだろう。

ファイナンシャル・フェアプレーによって欧州で開催される大会に出場することができないクラブが増加している。

ここ１０年間で５つのクラブがUEFAチャンピオンズリーグに出場することが出来ず、３９のクラブがヨーロッパリーグに出場することが出来なかった。それらは、すべての理由がライセンスの問題や、ファイナンスの問題であった。

現在は５７７のクラブがUEFAの大会に出場するためのライセンスの申請を行っているが１８％のクラブが拒まれている状況である。

そのほとんどが、人件費の問題である。

【プレミアリーグ】

プレミアリーグでは、人件費をより多くかけたクラブが、より多くの勝ち点を獲得できていることがわかる。

【Jリーグ(2012)】

しかし、これは規模の大きいリーグでのみ起こる減少であり、Jリーグのように総収入額が均衡している状態にあるリーグにおいては成り立たないだろう。

また、もしJクラブがより多くの投資をしたとしても、その見返りを得られるだけの価値のあるリーグでない限り、クラブが投資をしても黒字化させることは難しいだろう。

もちろん、少額の利益であればJクラブも出して入るが、レアルマドリードのように約５０億円の利益を得るようなクラブが誕生するためには、リーグの抜本的な改革が求められる。

トップディビジョンに所属するクラブを少なくし、トップオブトップのクラブのみが戦うリーグを作り上げることも検討するべきだ。

そのことにより、高い集客率、高額な放映権料契約、また広告料契約が狙えるだろう。

近年、低迷しているJリーグを盛り上げるためには、世界各国の様々なリーグマネジメントを参考にしていく必要があるだろう。

”サッカー監督”という仕事

サッカー界において”名将”と呼ばれる監督が多く存在する。
現代サッカーにおいてはレアルマドリードのカルロス・アンチェロッティやバイエルン・ミュンヘンのペップ・グアルディオラ、チェルシーのジョゼ・モウリーニョ、アーセナルのアーセン・ヴェンゲルらがその”名将”と呼ばれるのに相応しい活躍をしていると言われても過言ではないだろう。

世界には何百ものサッカーリーグが存在しており、そのリーグに所属するクラブには必ず選手、そして監督が存在している。

今から話すのは２０１０年から２０１３年の監督事情についてである。
欧州のトップディビジョンに所属するクラブの監督交代数は３年間で平均で２．７回となっている。ギリシャなどでは平均で５回となっており、監督交代が頻繁な国であると言えるだろう。

これは、欧州トップディビジョンの平均監督交代回数である。
４カ国が平均で５回以上の監督交代となっていることがわかる。その国はルーマニア、ギリシャ、セルビア、ボスニア・ヘルツェゴビナとなっている。

それとは対照的に監督交代回数が１回もしくはそれ未満となっている国は、フィンランド、リトアニア、スウェーデン、北アイルランド、ノルウェーとなっている。
これは北ヨーロッパと南東ヨーロッパの文化的違いが現れた結果でもあると考えられる。

また、クラブにとって監督を交代する時期というものは非常に重要になってくる。

これは、２０１０年〜２０１３年に起こった監督交代のタイミングを表したものである。
欧州において、シーズン中に監督が交代されることのほうが多くなっており、シーズンオフに監督が交代される割合よりも高くなっているのである。

また、これは監督が解任される時期についてまとめたものである。
やはりシーズン終了後に監督が解任されるケースが多く、５月、６月、もしくは１２月に解任される監督の数が多いことがわかるだろう。

オランダは、シーズンオフに監督を交代する傾向が高く、それとは対照的にバルカン半島近辺のクラブやスイスのクラブの約７５％はシーズン途中に解任されているのである。

北アイルランドは、サッカー監督にとって最も安定した国であると言えるだろう。

平均の雇用月数が８６ヶ月となっており、監督の入れ替えは非常に少ないものの、一度入ることができれば、長期政権を築くことが可能であると考えられる。

それとは、対照的にギリシャの平均雇用月数は４ヶ月となっており、監督にとって非常に厳しい現場であると考えられる。

これは、欧州トップディビジョンにおける監督の年齢の割合である。最も多いのが40-49歳の監督となっており、約半数を占めていることがわかる。

ちなみに最も監督の平均年齢が高いのはウクライナとなっており、５４歳である。

それとは対照的に、最も監督の平均年齢が低いのはアルメニアとなっており４１歳である。

これまでに欧州のサッカー監督について触れてきたが、これまでに欧州トップリーグで監督を務めてきた日本人はまだ現れていない。
今後の日本サッカーの発展のためには、優秀な監督の発掘も非常に重要なのではないかと考えられる。

フットボール・ファイナンス(2012/13)

欧州サッカー市場は年々、その規模が拡大している。
2012/13シーズンの欧州ビッグ５リーグの総収入額は、前年度に比べて5%アップし、9.8billionユーロとなった。欧州全体のサッカー市場は19.9billionユーロとなっており、前年度に比べて2%アップした。

プレミアリーグ（イギリス）は、総収入額2.9billionユーロとなっており、２位のブンデスリーガ（ドイツ）に比べて900millionユーロも多く収入を得ているのだ。
サッカークラブには３大収入源となるものがあり、「入場料収入」「放映権料収入」「広告料収入」となっている。
５大リーグの中でブンデスリーガ以外のリーグが「放映権料収入」が最も割合の高い収益源となっている。その代わりに、ブンデスリーガは「広告料収入」の割合が46%で最も高い割合となっている。

リーガエスパニューラ（スペイン）は、2012/13シーズンから新契約が始まったため、放映権料収入が増加した。しかし、景気の停滞などもあり、「入場料収入」「広告料収入」に関しては、減収であった。
今後については、プレミアリーグとブンデスリーガは、2013/14シーズンからの新放映権料契約を結んだため、２つのリーグとその他のリーグ間により大きな差が生まれると予想される。

ブンデスリーガは、その他のリーグに比べて強固なコストコントロールを行っている。
これは、クラブが選手に支払っている総人件費である。最も人件費が高いのはイングランドとなっており、2.1billionユーロとなっている。ブンデスリーガに関しては、1billionユーロとなっているが、総収入に対する人件費の割合が51%ととなっており、他のリーグに比べて人件費の割合が低くなっている。非常に厳しい独自のクラブライセンス制度を導入しているのが功を奏した形だ。最も高いのがプレミアリーグとセリエAとなっており、71%であった。

リーガエスパニューラは、1999/2000からこれまでの中で最も人件費の割合が低い数値となり、56%となった。レアルマドリードとバルセロナの人件費割合は48%まで上昇したが、それ以外のクラブは66%まで減少したことが影響したと考えられる。
もちろんUEFAが導入したファイナンシャル・フェアプレーが欧州サッカークラブに対して経営の改善をもたらしたとも考えられるだろう。今後は、さらに厳しくなるファイナンシャル・フェアプレーに対して対応していくことが求められる。

【欧州サッカー市場の発展】

欧州サッカー市場は、毎年その規模を大きくしており、2012/13シーズンにおける欧州５大リーグの市場規模は、5%上昇し、9.8billionユーロとなった。つまり、欧州サッカー市場の半分の割合をこの欧州５大リーグのトップディビジョンリーグだけで構成しているのだ。

2012/13シーズンにおける欧州５大リーグの総収入額は、過去最高額を記録した。そして、プレミアリーグとブンデスリーガの新契約が始まる2013/14シーズンには、５大リーグの総収入額が約11billionユーロに達すると予想されている。

これは、その年のリーグ順位とリーグ全体総収入額に対するクラブの収入額の割合である。プレミアリーグに関しては、首位チームがリーグ全体の総収入額の14%となっており、最も割合が低かった。１位と２位のクラブの割合が最も高かったのはリーガエスパニューラとなっており、２チームを合わせるとリーグ全体の半分以上である54%もの収入を上げていることがわかる。
また、リーグ・アンに関しては、パリ・サンジェルマンが非常に大きな割合を占めていることがわかる。パリ・サンジェルマンは、リーグ・アンの総収入額の31%を占めており、リーグ・アン全体の総収入額に大きく貢献していることがわかる。

これは欧州５大リーグの収入構成を表している。

これは、欧州５大リーグの平均観客数を表している。

【プレミアリーグ】
プレミアリーグの総収入額は165millionポンド（７％）増収となり、2525millionポンドであった。しかし、スターリング・ポンドの価値が低下したためユーロに換算すると１％の増収であった。2012/13シーズンにおけるプレミアリーグクラブの収入増加に貢献したのは「広告料収入」と考えられる。「広告料収入」の割合が全体の30%ととなっており、これは2000/01シーズンから現在までで最も高い割合となった。
201314シーズンには、全ての収入源が欧州で最大となると見込まれている。

【ブンデスリーガ】
ブンデスリーガは、唯一、欧州５大リーグの中で「放映権料収入」の割合が１位ではないリーグである。「広告料収入」「その他」は１年間で５％アップした。
また、このシーズンは初めてドイツ勢同士のチャンピオンズリーグ決勝となり、UEFAからの収入が42millionユーロも増収となった。
DFLは2013/14シーズンから放映権料の新規契約を結んでおり（２部も含む）、毎年628millionユーロの放映権料収入が入ることとなる。これまで、ブンデスリーガは低価格のペイチャンネルなどで放送していたため、５大リーグの中で「放映権料収入」が最も少ないリーグであったが、それが変わろうとしているのである。
バイエルン・ミュンヘン、ボルシア・ドルトムント、フライブルクの平均観客数は減少したものの、「入場料収入」に関しては、28millionユーロの増収となった。

【リーガエスパニューラ】
リーガエスパニューラには２大クラブが存在しており、リーグ全体の半分以上をこの２クラブの総収入額が占めているのである。
しかし、近年の傾向としてレアルマドリードとバルセロナの増収額が6millionユーロ出会ったのに対し、リーグ全体の増収額が77millionユーロとなったのは、リーガエスパニューラ全体にとって非常に良かったことと言えるだろう。リーグ全体の54%を依然として２大クラブが占めているが、これは前年度に比べ、割合が下がってきているのだ。
しかし、スペイン経済の影響もあり入場者数は減少、そして「入場料収入」が減少しているのも事実である。
その対策として新スタジアムを建設するクラブも多く出てきており、アスレティック・ビルバオやアトレティコ・マドリード、またレアルマドリードやバルセロナも検討している。

【セリエA】
セリエAは欧州５大リーグの中で最も放映権料収入に依存しているリーグとなっており、前年度より3%アップし59%も放映権料に依存しているのだ。
セリエAは現在、年間975millionユーロもの放映権料収入を手にしているが、新契約により990millionユーロとなると言われており、欧州で２番目に高額の放映権料収入を手にすることになる。
しかし、「入場料収入」は5%の減収となっており、セリエAでは入場者数の減少が大きな問題となっている。そこで、多くのクラブは独自のスタジアムを保有することを計画しており、ユベントスのユベントススタジアム完成に続き、ASローマが新スタジアムの計画を発表しており、2016/17シーズンから52500人収容の新スタジアムを300millionユーロで建設予定となっている。

【リーグアン】
リーグ・アンの総収入額の増収に関しては、パリ・サンジェルマンが最も貢献しているだろう。オイルマネーがその国のリーグにもたらした例として挙げられるだろう。
多くのスター選手を獲得し、ホームゲームだけでなくアウェーゲームにおいても観客数を増加させることに成功したのだ。
しかし、リーグアンは2012/13シーズンより、それまでの放映権料よりも安い金額で契約を結んだため、年間7%放映権料収入が減少した。

【その他】

欧州５大リーグ以外のリーグは、国によって異なる収入構成となっている。
ロシアフットボールプレミアリーグは、５大リーグ以外で最も収益を上げているリーグとなっており、前年に比べて260millionユーロも増収となった。２０１８年にワールドカップが開催されるロシアにとって、国内リーグの繁栄は非常に重要なものとなり、近年の急激な成長により、欧州５大リーグに近づいているのである。

トルコリーグも前年度に比べて増収となった。前年度に比べて24%アップとなり551millionユーロとなった。主な収入源は「放映権料収入」となっており、放映権料収入額は欧州で６番目に高額となっている。
エール・ディビジ（オランダ）に関しては、「入場料収入」と「広告料収入」は減収となったが、「放映権料」の増収が影響し、リーグ全体の総収入額は増収となった。
2013/14シーズンからは、FOX International Channel'sでの放送が決まっており、今後も放映権料収入が増収すると見込まれている。